身体抑制の実態を把握し、早期に抑制解除を行う努力が継続されているかどうかを検証する指標です。

当院での医療保険適用病床における抑制割合

身体抑制は患者の安全を守る一方で、患者自らの活動性を奪い日常生活動作の低下または廃用症候群を招く可能性がある。身体抑制とリハビリは相反する行為であり、その中でリハビリ業務をしていることがわかる。

医療保険適用病床における身体抑制患者1人あたり抑制日数

認知症のある方、転倒のリスクが高い方が増えている中で、安全に医療を受けていただくために四点柵やセンサーマット、手袋の使用をさせていただく事例は増えている。できる限り他の方法がないか考え、本当に必要かどうかのアセスメントを定期的に行っていく必要がある。